建設発生土は、このままでは埋め戻し材等の土質材料に適さないものがあり、埋立処分されているものがかなりあります。結果として、埋立処分用地は年々減少し、新規の処分用地の確保は困難となってきています。
また、処分用地の遠隔化による運搬費の増大とともに、運搬車両による周辺住民への騒音、振動、排気ガスなどの問題が発生しています。
このような背景のもと、建設泥土（以下「泥土」という）のリサイクル処理技術の必要性を強く感じ、これらの研究開発を進めてきた企業が集まり、環境に優しい土工事の実現と組合員企業の経営の効率化を目指すため組合が設立されました。 土工事の共同受注はもとより、工事によって発生する建設発生土及び泥土のリサイクルに積極的に取り組んでいます。

　平成13年8月、浚渫土などの再処理・再利用を目的として８社により組合を設立しました。泥土リサイクル協会とタイアップするなどして、独自の泥土粒状化技術とそれをベースにした工法の普及を図っています。

令和5年11月現在、正会員5社。賛助会員2社。